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TIRIクロスミーティング2021 基調講演のご紹介

印刷用ページを表示する 更新日:2021年9月1日更新

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「TIRIクロスミーティング2021」基調講演では、コロナ渦により厳しい経済状況のなか、各業界の著名な4名の講師の方に、中小企業がチャンスを掴むための新しい視点をご講演いただきます。基調講演に先立ち、講師の方に各業界の現状を伺いました。

「TIRIクロスミーティング2021」の参加登録はこちら →
https://cm2021.iri-tokyo.jp/?utm_source=tirinews&utm_medium=text&utm_campaign=tirinews-0901-2(外部リンク)

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中小企業こそSDGsに取組むメリットがある

進藤技術事務所 所長 進藤 勇治 氏進藤氏の写真

大手企業だけでなく、今や多くの企業・団体が注目するSDGs。経済やエネルギー、環境分野などの産業評論家として、わかりやすい解説に定評がある進藤氏に中小企業のSDGsへの取り組み方をご講演いただきます。

――日本企業がSDGsに取り組む時流はここ2、3年で強まった印象がありますが、そのきっかけは何だったのでしょうか? また、日本のSDGsへの取り組みは、世界的に見てどのような状況でしょうか?

「近年、日本経済団体連合会が各業界に向けてSDGsを推し進めていることや、外務省が「ジャパンSDGsアワード」を2017年に創設して、優れた取り組みを行った企業を表彰するなどの活動を始めたことなどが大きいと思います。

毎年国連が発表している、各国の取組み達成度をまとめた最新のレポートでは、日本は18位でした。アジアでは日本が最も高い順位であり、全体としてはヨーロッパ諸国並みといえます」(進藤氏)

SDGs活動は中小企業にメリットがないと考えられがちですが、進藤氏には中小企業こそSDGsに取組むメリットがあるということについてお話しいただきます。基調講演「中小企業がSDGsに取組むメリット」は、9月15日〜9月24日配信の基調講演にてご視聴いただけます。

新たな連携に活路

後藤氏の写真亜細亜大学 都市創造学部 教授 後藤 康浩 氏

コロナ禍の巣ごもり需要を受けて、にわかに活況を呈す小売業。そこに中小製造業はどう関わっていくのか、アジア経済を中心に産業論に造詣が深い後藤氏に中小製造業の未来についてご講演いただきます。

――コロナ禍において、日本の中小製造業はどのような状況に立たされているのでしょうか? また、今後どのような方向転換や取り組みが必要となるのでしょうか?

「2020年にコロナが始まった段階では、需要が大きく減り、生産が激減することでお客さまからの注文減少が中小製造業を襲いました。しかし、幸いなことに2020年末から世界的に経済が回復し、2021年に入ってからは好調な受注状況です。ただ、先行きについてはコロナがいつまで続くかわからず、政府の投資により景気を回復させてきましたが、その流れもどこまで続くかが懸念されています。

また、世界的な金余りによって資源価格や原料費が高騰し、コストを吸収できるかにも大きな懸念があります。とは言いつつも、変化はチャンスを生みます。生産拠点の移転、新しい商品・サービスの開発で、新しいチャンスを掴めるといったところに目を向ける必要があるでしょう」(後藤氏)

コロナ渦により新しい需要が生まれており、後藤氏には中小企業がチャンスを掴むために新たな連携が必要となるということについてお話しいただきます。基調講演「中小製造業の未来 ~小売業との新たな連携に活路」は、9月24日〜10月1日配信の基調講演にてご視聴いただけます。
 

企業の死活問題につながるDX化

増倉氏の写真株式会社ブライトビジョン 代表取締役社長 増倉 孝一 氏

各業界を席巻するデジタルトランスフォーメーションの潮流。人工知能、IoT、クラウドなど最先端ITの導入支援を行う増倉氏にDX化のポイントをご講演いただきます。

――DX化とはこれまでのIT化とはどう違うのでしょうか? また、日本におけるDX化は現在どのような状態なのでしょうか?

「DX化といっても、ある意味昔から考えられてきたものであり、考え方自体は変わっていません。ただ、変わってきたのは、今まで一部の産業のみを対象としていたが、ありとあらゆる業界・企業が影響を受けるという点です。できればした方がいいというものではなく、しないと死活問題になるという影響力の大きさに違いがあると感じています。

大企業ではすでに経営計画に盛り込まれていますが、中小企業ではなかなか手を付けられていない企業が多いと感じます。なぜなら、何をすればいいのかわからない上、人材がいないことが要因と考えられます。逆にいえば、何をすればいいか、どうすればいいかがわかれば、ある程度取組みが進むのではないでしょうか」(増倉氏)

増倉氏には従来のIT化と異なり、企業の死活問題につながるDX化を中小企業がすぐに取り組める方法についてお話しいただきます。基調講演「中小企業はAI・IoTとどう向き合えばいいのか」は、10月1日〜10月8日配信の基調講演にてご視聴いただけます。

 

食品産業における「技術」と「価値」の関係性

長内氏の写真早稲田大学大学院 経営管理研究科 教授 長内 厚 氏

フードテックで拡がる新たな食の可能性に沸く食品業界。ハウス食品で顧問も務め、超現場主義で産業のリアルを追求する長内氏に、食品産業の技術や今後についてご講演いただきます。

――食品産業における「技術」の位置づけは、自動車やデジタル機器などの他の産業と比較してどのような特徴があるのでしょうか? 

「食品産業は、情緒的価値や意味的価値を作ることにアドバンテージがあります。自動車やデジタル産業はもともと技術的に優れており、技術がもたらす機能・性能によって価値を作りやすかったですが、ここ20年で頭打ちになっています。一方、食品産業では技術差による商品価値ではなく、総合的な体験でお客さまが食を楽しむという価値を提供してきました。最近では、機能的価値を取り込んで、健康食品や機能性食品にシフトしています。

 

また、オープンイノベーションの議論が増えており、多様な産業同士が商品・技術開発をする機会が増え、食品産業は暗黙的価値注1の取り扱いに長けていると感じています。例えば機能性食品の話でいえば、製薬メーカーは機能中心に考えて味や感覚を考えるノウハウがありませんが、食品メーカーは自分たちが伝えたいメッセージを味づくりに活かすことができます」(長内氏)

他の業界とは異なる特徴をもつ食品業界において、商品の価値は時代により変わり予測が難しいです。長内氏は製品の価値を高めるための技術開発と製品価値の関係性についてお話しいただきます。基調講演「食品産業における技術開発と製品価値の関係について」は、10月8日〜10月15日配信の基調講演にてご視聴いただけます。

注1 暗黙的価値:顧客が主観的に意味付け、使用状況に依存するため、暗黙的な特性を持つ価値

 

「TIRIクロスミーティング2021」サイトでは、インタビュー記事の完全版をご覧いただけます。

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