充実した研修制度により、職員の成長をサポートしています。

基本研修

大学院博士課程社会人入学派遣研修（博士号取得支援）

博士号取得を支援するために、職員の大学院博士課程入学を支援する制度です。本制度を利用して、多くの職員が採用後に博士号を取得しています。

職層別研修

それぞれの職層に求められる知識や能力を習得するための研修です。

例）新任研修、副主任研修、課長代理研修、マネジメント研修　等

専門研修

特定の職員が習得すべき知識等について学ぶための研修です。

一般研修

全職員が習得すべき知識等について、定期的な受講を義務付けている研修です。

例）コンプライアンス研修、情報セキュリティ研修、人権問題研修　等

職場研修（OJT）

新任職員に対して、日常の業務を通じて研修を行う制度です。

職場研修（OJT）の推進役として、新任職員育成担当者（チューター）を設置し、所属長等と連携の上、育成計画に基づく育成を行っています。

職場研修（OJT）の期間は3年とし、採用から3年間はチューターと一緒に業務を進めていただきます。

自主研修

自己啓発に努める職員等を対象に、その自主的な学習及び研究に関して支援する制度です。

職員が勤務時間外に行う自主的な学習、研究または都産技研が指定する資格試験や検定試験の受験等を対象に、一定の要件を満たすもの について、その費用の全額または一部を支援しています。

都産技研では、職員一人ひとりが能力を高め、能力の向上を図ることを目的に、自己啓発を支援する制度があります。

学術専門書や資格取得関連の書籍の購入費用や職員が加入している学協会の会費、大学院や資格取得、語学学習のための講座等の受講費用などの自己啓発に係る費用の補助を受けることができます。